サイバー・コミュニケーションズ　人権研修にてヘルプマークを紹介

　株式会社サイバー・コミュニケーションズは、9月15日に時事通信社ホールにおいて、約600人の社員を対象とした人権研修を行った。研修では、日常生活の中で、援助や配慮を必要としている人のためのさまざまなマークが定着していることを紹介。ヘルプマークはどのように使われているのか、マークを付けている人にはどのような配慮が必要なのか、といった具体的なアクションの説明とともに、「ヘルプマークを付けたことで、外出する自信がわいた」など、実際にヘルプマークを付けている人からの感想も披露された。
　研修の冒頭では、新澤明男社長が「当社にとって人権は大変重要なテーマです。2020年に向けて、人権のテーマを総合的にとらえ、業務に活かしてほしい」と述べ、ストラテジー・ディビジョンの須田哲史プロデューサーは「研修をきっかけに、多くの社員がヘルプマークを知ったことで、配慮を必要とする多くの方々の助けになれることを願っています」と語った。