必要な書類の数は、医療機関によって若干の違いがあります。名称も、例えば「入院申込書」は「入院承諾書・入院誓約書・入院証書」などさまざまですが、基本的に下記の書類などが必要になります。
はじめての病院へ入院した場合はできるだけ早く、予約入院の場合は当日に提出します。

主な必要書類

自分で用意するもの

• 健康保険証（国保、健保、後期高齢者など）
• 高齢受給者証（70歳以上75歳未満）
• 医療受給者証（各種公費負担者証など、該当者）
• 限度額適用・標準負担額減額認定証（該当者）
• 限度額適用認定証
• その他（現金・入院保証金・緊急連絡先・印鑑等）

医療機関で用意するもの

• 入院申込書
• 入院保証書
• 手術承諾書（入院中に手術する場合）

詳しくは医療機関におたずねください。

一言メモ

入院保証金の金額は医療機関によってさまざまで、不要なところもあります。退院時に精算されるので、もらった「預かり書」 はなくさないようにしましょう。

入院生活の心配事、手続きや医療費などの相談は、医療ソーシャルワーカー（MSW）や医事課職員などに相談しましょう。

入院して医療機関からもらった書類は、捨てないで必ず保管しておきましょう。その後に入院したときの参考になります。

入院時に伝えたいこと
●現在、服用している薬は、入院時に持参し、その旨を医師や看護師、薬剤師へ伝えておきましょう。
●アレルギーがある薬、食品、食べられないものは入院時に伝えておきましょう。

病院や診療所で働く主なスタッフ

医師・歯科医師

病気やケガの診察・治療

看護師・准看護師

療養上の世話と診療の補助

助産師

分娩の介助、妊婦・産婦・新生児の世話

診療放射線技師

レントゲンやCT などの検査や治療で使う放射線の照射・撮影

臨床検査技師

血液検査や心電図検査などの臨床検査

管理栄養士

食事のメニューづくりや患者の栄養指導・相談

薬剤師

処方箋や注射指示箋に基づく調剤、服薬説明

医療ソーシャルワーカー（ＭＳＷ）

社会福祉の立場から、入院中や退院後の心理的・社会的・生活上の問題の相談・援助

歯科技工士

義歯・歯冠・矯正装置などの製作・修理

歯科衛生士

歯科の診療補助・予防処置、口腔ケアなどの保健指導

理学療法士（PT）、作業療法士（OT）、言語聴覚士（ST）、視能訓練士（ORT）

リハビリテーションなどによって生活動作や運動・言語・視力機能などの向上を指導

参考：大腿骨頸部骨折とは？

どんなケガ？

ふとももの骨（大腿骨）の上部先端部分（頸部）の骨折です。（イラスト参照）

起こしやすい人は？

高齢者、特に女性。40歳ころから年齢とともに増加し、70歳をすぎると急激に増加します。

原因は？

ほとんどが「骨粗鬆症」のある「高齢者」が「転倒」して起こります。
骨粗鬆症は、骨の密度が低下して、骨がスカスカになってもろくなる病気です。

症状は？

脚のつけ根が痛み、歩けなくなります。脚を動かすと痛みが強くなります。骨折が不完全な場合は、それほど痛まないこともあります。

緊急度は？

急いで医療機関を受診しましょう。

入院・手術は？

ほとんどが入院して、できるだけ早く手術（骨接合術・人工物置換術など）をすることになります。

治療後は？

リハビリテーションなどによって機能の回復を目指します。大腿骨頸部骨折は、脳卒中などと同様に「寝たきり」の大きな原因となりますので、十分に注意が必要です。

医師は、病名や病状、治療法などについて、すべての情報を患者に十分にわかりやすく説明する義務があります。
患者は、その説明を十分に理解・納得したうえで、自分が受ける治療法を選択する権利があります。

インフォームド・コンセントは、「患者の知る権利」「自己決定権」を保障する考え方です。
発祥はアメリカですが、日本でも1990年代に広まりました。

「患者の知る権利」を守る

医師は、病名、病状、選択可能なすべての治療法、その効果・危険性・見通し、治療にかかる費用などを患者に説明。

「自己決定権」を保障する

患者は、その説明を十分に理解・納得したうえで、自分が受ける治療法を選択（治療を受けないという選択もできます）。

医療機関は、退院までに行われる治療などを記載した計画書を患者に交付し、適切な説明を行うことが法律により義務づけられました。
また、医療機関では、手術や治療を行う際に、患者に対して文書を交付し、説明を行い同意を求めることも行われています。

患者は病気に対して「しろうと」だから、すべて「プロ」である医師におまかせ……。こういった「おまかせ医療」から、患者が主体的に医療に参加する「患者中心の医療」を実現するためには、私たちの努力も必要です。

医師にかかる際の10カ条

1. 伝えたいことはメモして準備
2. 対話の始まりはあいさつから
3. よりよい関係づくりにはあなたにも責任が
4. 自覚症状と病歴はあなたの伝える大切な情報
5. これからの見通しを聞きましょう
6. その後の変化も伝える努力を
7. 大事なことはメモをとって確認
8. 納得できないときは何度でも質問を
9. 治療効果を上げるためにお互いに理解が必要
10. よく相談して治療方法を決めましょう

受けた医療の説明が「よくわからなかった」場合・・・

• まずは受診先の医療機関の窓口に相談してみましょう！
• 「窓口に相談したけど、よくわからなかった」「何を聞いたら良いのかわからない」場合は東京都医療安全支援センターの『患者の声相談窓口』に御相談下さい。

参考：第二のプロの意見を聴くセカンド・オピニオン

患者が診断や治療法などについて迷った場合、主治医から検査結果や画像診断などの必要な情報の提供を受け、主治医以外の意見を聞くこと。
※セカンド・オピニオン外来を受診する場合は、原則として、健康保険給付の対象とならず、全額自己負担となります。

患者がセカンド・オピニオンを希望すると…

• 主治医は患者に「セカンド・オピニオン実施医療機関」の情報を提供し、患者の選択に協力する。家族が希望する場合は、患者本人の意思に基づいていることを原則とする。
• 主治医は、「実施医療機関」に必要な診療情報・検査所見・画像データなどの資料を可能なかぎり提供する。患者・家族はセカンド・オピニオンを受ける際に、この資料を持参する。
• 「 実施機関」は、セカンド・オピニオンを実施する際、治療行為（投薬・処置など）を行わない。
• 患者はセカンド・オピニオン終了後、原則として主治医に戻ることとし、「実施機関」はその内容を主治医に提供する。